ユウキのビジネス談話

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大学から不振を生んだリクナビで就活に書かせない存在の理由とは

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お疲れ様です。

いや久しぶりに温泉いってあたたまりましたが露天には入れなかった😢😢😢




< 目 次 >

1引用記事

就職ポータルサイト大手のリクナビは、2019年の内定辞退率販売で大学・学生からの不信を招きました。学生や企業にとって欠かせない存在といっても過言ではなかったリクナビは、その後の就職活動でどのような存在に変化したのでしょうか。取材すると、学生や企業と大学側のスタンスの違い、新しい就職サイトの広がりが見えてきました。信頼はゆらぎつつも、リクナビに頼らざるを得ない就職活動の現状がそこにはあったのです。

リクナビを就活の場から遠ざけた、大学の怒り

2019年8月、リクナビを運営するリクルートキャリアは、学生の同意を得ないまま、内定辞退率を予測して企業に販売していたことが発覚しました。大問題に発展し、同社の社長と担当役員が謝罪。厚生労働省からは職業安定法違反による指導が入りました。

直後に筆者が各大学を取材すると「なぜ、リクルートという人材・採用分野のトップ企業が職業安定法に抵触する内定辞退率販売をやらかすのか」(首都圏・難関私立大)など、各大学のキャリアセンター・就職課職員は怒り心頭に発するというところが多数でした。

中央大学明治大学などは「信頼関係が崩れた」としてリクナビを就職イベントに呼ばないことを決め、別の国立大学では「リクナビのチラシくらいは置くようにする。ただ、この問題が収束しない限りは、就職イベントには呼びづらい」という回答があり、このように就職活動の場からリクナビを遠ざける動きは各大学でありました。

☆「ポストリクナビ」を探す動き

リクナビ問題を受けて、「ポストリクナビ」を探そうという動きもあります。

その一番手として名前が挙がるのは、2010年代に入ってから、リクナビと激しいトップ争いを演じる「マイナビ」です。

採用アナリストの谷出正直さんは、リクナビマイナビ、キャリタスナビ(旧・日経就職ナビ)の3社を比較調査したところ、変動があった、と指摘します。

「1月時点でのインターンシップサイトの掲載社数・シェアを私が調査したところ、18年卒・19年卒サイトはリクナビマイナビがどちらも40%台で拮抗していました。しかし、21年卒はマイナビが53%と大きく伸ばし、リクナビは31%とシェアを大きく落としました。リクナビ問題の影響は相当あったと見るべきでしょう」

現在、就活の広報解禁前にあたる1・2月にはインターンシップに参加する学生が増えています。そのインターンシップの掲載社数・シェアでこれだけ大きな変動があることはリクナビの影響力が低下していることを示しています。

また、従来型の就職サイトとは異なる流れもでき上がりつつあります。その一つが「逆求人型サイト」です。

逆求人型サイトは学生が個人情報を登録する際、自己PRなども合わせて登録。利用企業は学生の自己PRなどを見たうえで、気になる学生に説明会参加や選考参加などを呼びかけるオファーを出します。従来型の就職サイトとは流れが逆なので逆求人型サイトと言われています。自己PRを読んだうえでオファーを出す分、ミスマッチが減ります。

逆求人型サイトはアイデムが運営する「JOBRASS」(ジョブラス)やアイプラグが運営する「offerbox」(オファーボックス)などが企業・学生とも認知度が高く、利用者・企業が増えています。

さらに、転職市場のエージェントと同じ仕組みが就職エージェントとして新卒市場でも広がっています。アイデムやディスコ(キャリタスナビを運営)、ベネッセなど大手企業が就職エージェントに参入し、2018年には社会人向け転職サービスが中心だったレバレジーズも就職エージェントに参入しました。

就職エージェントを利用するプラスチック原料や土木資材を扱う商社、フジモリ産業の採用担当・吉田真和さんは、「弊社のような中堅規模の企業ですと、リクナビマイナビなどはエントリーしてくれた学生であっても、その後の選考に参加してくれる可能性が低く、費用対効果が悪い印象です。ですので、直接大学を訪問し、小規模な就活イベントに参加し、リアルな接点を重要視しています。また、就職エージェントも利用しています」と話します。理由としては、「やはり、費用対効果。ナビサイトだと、採用がゼロだった場合でも、費用が発生します。その点、就職エージェントだと入社してはじめて報酬、となります」ということが上げられるようです。
ただ、就職エージェントは、成果報酬であるため、企業・担当者によっては企業を強引に勧める、という転職市場で起きている問題と同じことが起こる可能性があります。トラブルの懸念もあり、大学キャリアセンター・就職課職員の中には就職エージェントを否定的に見る人もいます。

☆結局、採用側はリクナビには抗えない?

リクナビ問題や就職ポータルサイトの広がりを受け、マイナビや逆求人型サイトなどに切り替えた、とする企業もありました。しかし、実は一番多かったのが「ポストリクナビは結局、リクナビ」という意見です。

リクナビは料金こそ高いが、フォローもしっかりしている。都合の悪い話もちゃんと持ってくる。費用対効果を考えればリクナビを切る理由はない(東京・機械メーカー)

・内定辞退率販売はどこもやっているという話もある。大きな声では言えないが、流れ弾に当たったな、という印象程度しかない(東京・IT)

・(逆求人型サイトについて)リクナビには、オープンES(エントリーシート)という機能がある。あれは逆求人型サイトの自己PRなどとそう大きくは変わらない。無理に逆求人型サイトを使わなくても、学生に『オープンESをちゃんと書いて』とアナウンスすれば、それで事足りる(東北・流通)

企業側からこうした消極的な理由でリクナビを推す意見がある一方で、当事者である学生はどう受け止めていたのでしょうか。

実際に、筆者が聞き取り取材をしたところ、リクナビを使用しないとした学生は少なく、ほとんどは変わらずに利用するという解答でした。

「ニュースになったのは知っているが、結局、何が問題か、よくわからない。ただ、キャリア講義で担当の先生がやたらと怒っていたので、使うのは、やめようか、と」(関西・中堅私大)

一方、気にしない学生からは、

「行きたい企業がリクナビを使っているので」(中央大)、「問題が起きた以上、逆に安心できそう」(慶応義塾大)、「リクナビは、やはり外せない」(大阪経済大)

などの意見が多くありました。

リクナビを問題後も利用し続ける傾向は難関大生ほど変わらない、思わぬ指摘をしたのは関西のある専門商社の採用担当者です。

「うちは、問題以降もリクナビを経由したエントリー方法を変えませんでした。すると、関関同立(関西、関西学院同志社立命館)クラス、首都圏だと早慶上智~明治・中央クラスの学生のエントリーが増えた。それまでは、そのクラスより下の大学からのエントリーが『リクナビ経由』で多かったのです。多くの大学がリクナビの利用を控えるよう学生に指導した一方で、大学教職員が何を言っても、自分にとって必要かどうか、ちゃんと考えて行動する学生が難関大ほど多いと感じてしまいました。『大学の先生がリクナビを使うなと言った』をそのまま信じ込んでしまう学生もいたと思います。ただ、リクナビの是非はともかく、企業からすれば、自分で考えられる学生の方が採用したい」

確かに上位校になればなるほど、リクナビ利用者は増えた印象があります。一企業の採用担当者の意見ではありますが、筆者にとっては非常に考えさせられる意見でした。

人手不足倒産が叫ばれている中で、ポストリクナビはどこになるのか、採用担当者は模索しています。もともと、リクナビを含む従来型サイトだけでは採用氷河期を乗り切れない、という漠然とした不安感も底流にあったとみるべきでしょう。しかし、はっきりとしたポストリクナビは存在せず、企業側の模索は当面続きそうです。

【この記事は、Yahoo!ニュース個人編集部とオーサーが内容に関して共同で企画し、オーサーが執筆したものです】

リクナビとは

リクナビ2021|インターンシップ・就活準備

就職活動をする大学生の多くはこのサイトに登録していると言われ、全国各地で合同企業説明会などのイベントも開催している。又、リクナビでしかエントリーを受け付けない企業(特に銀行・商社などの大手企業)もあり、その事が高い登録率を誇る要因になっている。

前年にMicrosoft Windows 95が発売され、日本でのパソコン普及率が急激に上昇していた1996年2月に「RECRUIT BOOK on the Net」としてサービス開始。1997年に「リクルートナビ」(略称:リクナビ)に名称変更した。

スタート時は、リクルートブックの延長であると評価されていたが徐々に力をつけ、特に2000年代以降は、新卒採用において多大な影響力を持つに至った。新卒採用においてはトップクラスのサイトであり、2011年からは厚生労働省の就職支援対象サイトとなっている[1]。

2004年にヤフーと提携したことに伴い一時ブランド名を「Yahoo!リクナビ」に切り替えたが、2009年10月より新卒採用については「Yahoo!」の冠を外し「リクナビ」にブランド名を戻した。その他のサイト(リクナビNEXT等)は引き続きYahoo!リクナビにて提供していたが、2012年12月18日で「Yahoo!リクナビ」全サービスを終了することに伴い、ヤフーとの合弁で展開していたショットワークス・シフトワークスを除く全サイトが「リクナビ」ブランドに戻ることになった

3 内定辞退率とは

① 内定辞退率とは

内定辞退率とは、特定の期間において、内定を辞退した人数を内定を取得した総数で割って導かれる、内定を辞退した人の割合です。

2018年卒業の新入社員の、2017年10月1日時点での内定辞退率が、64.6%だったことが報道されて話題になりました。

② 計算方法

内定辞退率の計算方法は、

内定辞退率=(内定を辞退した人数)÷(内定を取得した人数)

で計算されます。

③ 原因


1.社会人としてやっていけるかどうか

2.この会社できちんと務まるかどうか

3.なんとなく漠然と

4.思ったよりあっさり内々定が出た

5.ネットで良くない評判・口コミを見て

6.自分の就職活動について後悔(心残り)がある

7.内々定後に連絡が来ない

8.給与・福利厚生が良くない

9.勤務地が希望と合わない

10.他にどうしても気になる業界・企業がある

4 これをみての考え



わたくしはリクナビが提示する内定辞退率は別に問題ないと思います。わたくしは内定辞退の背景にあげられる理由わかる気がします。

私が実際に経験したのは
面接から2週間以上経ったころに内定連絡が来ました。もうつぎのステップになっていたから辞退しました。

大学ってわたくしはあんまり役に立たなかったですね。あんまり影響ない気がします。